不動産投資を検討していると「不動産投資はインフレに強い」といった話を耳にすることがあるのではないでしょうか。

結論から言えば、不動産投資はインフレ対策に有効であり、さらにはデフレに近い状況に陥った際でも他の資産に比べて比較的安定した収入を確保することが可能です。

そこで今回の記事ではインフレの概要や、不動産投資がインフレに強いと言われる理由についてまとめてみました。

1.そもそもインフレとは

「インフレ」という言葉をたびたびニュースや新聞で見聞きしますが、今一つ理解できていない方もいるかもしれません。

そこで「インフレ」について簡単におさらいしていきましょう。

インフレとはモノの値段が上がり、お金の価値が下がってしまう状態のことを指します。

たとえば、これまで1つ100円で買えていたリンゴが200円になったとします。

すると、まったく同じリンゴであったとしても、2倍のお金を出さないと買えない（＝お金の価値が1/2になった）ことになりますよね。

このような状態をインフレといい、好景気になった際にインフレが生じると言われています。

景気が上向きになり経済が活発化すると、所得が増えることから人々の購買意欲が増し、モノがよく売れるようになります。

その結果、需要が供給を上回るため商品の値段が上がりやすくなるのです。

また、日本がインフレになると「円」の価値が下がることから「円安」になる可能性が上がることも押さえておきましょう。

2.インフレ時に価値が落ちにくいもの

インフレ時は円の価値が下がると述べましたが、その一方で価値が落ちにくいものは一体何でしょう。

主な例として「現物資産」が挙げられます。

「現物資産」とは不動産や金、そして自動車やアンティークコインをはじめとした「モノ」のことです。

お金をはじめとした「金融資産」は国の信用や経済状況によって価値が左右されるのに対し、現物資産は「モノ」そのものに価値があることから、インフレの影響を受けにくいといえます。

また、お金の価値が下がるインフレでは、必然的に「借金」の実質的な価値も下がります。

そのため、不動産などの「現物資産」をローンなどの「借金」で購入した後にインフレが起こると、その現物資産と借金はインフレに対して有利に働くでしょう。

将来的なインフレリスクに備えるのであれば、現金のみならず、不動産をはじめとした「現物資産」を一定割合保有しておくことをおすすめします。

2-1.補足：デフレとは

インフレとよく一緒に聞く言葉に「デフレ」があります。

デフレとはインフレと反対の状態を指し、モノやサービスの価値が下がり、お金の価値が上がる状態のことです。

先ほどの例でいえば、1つ100円だったリンゴが1つ80円になるということになります。

インフレが好景気によって生じるものであるならば、デフレはモノが売れない不景気の時に生じやすくなるものです。

モノが売れないため、必然的に企業の業績は悪化し、従業員の給料が減ることはもちろんリストラによる失業者が増える恐れがあります。

2-2.インフレが不動産に与える影響について

先述した通り、インフレが起こると「モノ」の価値が上がることから、現物資産としての不動産の価値は高まります。

そのため、インフレ以前から不動産を所有している場合、その恩恵を受けられるでしょう。

一方で不動産の購入を検討したり、借りる場所を探したりといった人には、不動産の購入価格や家賃がインフレによって上がる恐れがあるので注意が必要です。

インフレが有利に働くのは「不動産を所持している人」であって、そうでない場合にはあまりよい状況でないと解釈するのが妥当でしょう

2-3.インフレ対策に不動産投資が有効な理由

不動産投資はインフレによって価値が上がる「現物資産」であることはもちろん、そこからインカムゲイン（家賃収入）も得られます。

物件そのものの価値が上がることに加え、家賃収入も増える可能性が高いことが不動産投資ならではの魅力でしょう。

3.不動産投資における3つの注意点

インフレに強いとされる不動産投資ですが、いくつかの注意点が存在します。

ここではその中でも「空室リスク」「災害リスク」「建物修繕・老朽化リスク」について取り上げてみました。

3-1.空室リスク

一つ目が「空室リスク」です。

空室リスクとはその名の通り、入居希望者が現れず長期的に部屋が空室のままになってしまうことを指しています。

当然、家賃収入が入らなくなってしまうため、空室率が高くなり過ぎないように注意しなければなりません。

空室リスク対策として、投資用不動産を購入する前に立地や間取りが安定して入居者から人気が得られるかを調査することはもちろん、集客力の高い業者に管理を任せるのも有効です。

また、不動産購入後も定期的にメンテナンスを行い、建物の魅力を維持できるように努めましょう。

3-2.災害リスク

二つ目のリスクとして「災害リスク」が挙げられます。

台風や地震といった予測不能な災害により、建物が被害を受けてしまう可能性はゼロではありません。

災害時の被害を最小限に食い止められるように、前もって災害リスク損害保険への加入を検討したり、建物購入前にハザードを確認したりといった対応が必要です。

3-3.建物修繕・老朽化リスク

不動産は築年数の経過とともに老朽化が進みます。

塗装や防水といった外観の劣化はもちろん、内部設備もさまざまなところに傷みが目立つようになるでしょう。

不動産としての価値を維持し続けるうえで、定期的なメンテナンスは欠かせません。

修繕と一言でいっても、修繕箇所や内容によって必要経費に大きな差が生じることから、計画的に修繕費を積み立てておくことが大切です。

また、事前に信頼できる業者を見つけたうえで大体どの程度の金額がかかるのか試算しておいてもよいでしょう。

4.不動産以外でインフレ対策になる資産とは

ここでは、不動産以外でインフレ対策になり得る資産として「株式」と「投資信託」を説明します。

4-1.株式

株式投資とは株式会社が発行する株式の所有者（＝株主）となり、会社の出資者の一人として様々な権利を得ます。

株式はインフレに強い代表的な資産と言われており、インフレによって物価が上昇すると企業の利益も増えることから必然的にその企業の株価も上がりやすくなります。

ただし、株価の上昇と企業利益の増加は連動していない点に注意が必要です。

企業の業績はその時の金利や為替相場、その他インフレによって起こるさまざまな事象（人件費の高騰など）の影響に左右されます。

インフレになったから企業の利益も当然に上がるといった考えは軽率でしょう。

そのため、株式投資はそれ相応の基礎知識が必要であるほか、成長しそうな企業とそうでない企業を見極める力も求められます。

4-2.投資信託

先に述べた株式投資に自信がない方におすすめなのが「投資信託」です。

投資信託は投資家から集めたお金をひとつにまとめ、投資家の代わりにプロのファンドマネージャーがお金の管理および運用をしてくれるといった金融商品です。

また、投資信託を通じて間接的に複数の銘柄に投資ができる（＝分散投資）といったメリットがあります。

そのため、とある銘柄が値下がりしてしまっても別の銘柄の値上がりでカバーすることで、結果として全体の損失を減らせる可能性があります。

とはいえ、投資信託では一般的に「購入時手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」といった3つのコストが生じることも頭に入れておきましょう。

投資信託の購入時は「一般NISA」や「つみたてNISA」といった非課税制度の利用を併せて検討することをおすすめします。

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5.まとめ

今回の記事ではインフレ対策としての不動産投資について、ご紹介しました。

不動産はインフレに強く、魅力的な資産であることは確かです。

しかし、インフレ対策だけを目的として不動産投資を始めることはおすすめしません。

不動産投資に付随するリスクや注意点をしっかりと理解したうえで、「事業」として取り組む必要があるからです。

特に初心者にとって「空室リスク」や「修繕リスク」などわからないことも多く、結果として大きな損害を招いてしまうケースも少なくありません。

不動産投資はひとりで完結させようとせず、プロの力も借りながら進めていくようにしましょう。